今回は「家を建てたい」と考えている30代のご家族に向けて、“家を買う前に必ず知っておいてほしい”お金の話を、ファイナンシャルプランナーのムー先生と一緒に解説します。
「年収530万円で、月15万円の住宅ローンは大丈夫？」というリアルな相談をもとに、住宅ローンで失敗しないためのシミュレーションと対策をご紹介します。
知らずに家を建てると“確実にこうなる”……そんな未来を避けるために、ぜひ最後までご覧ください。
▼目次
1. 年収530万円、月15万円の住宅ローンは本当に大丈夫？
「頑張れば払える」「銀行もOK出してくれたから大丈夫」……そう思って組んだ住宅ローンが、将来的に大きな負担となることは少なくありません。
年収530万円の場合、手取りはおおよそ月30万円。その中から毎月15万円を住宅ローンに充ててしまうと、残りはたった15万円。
そこから生活費・お小遣い・教育費を捻出しなければならないとなると、かなり厳しい状況が予想されます。
2. ファイナンシャルプランナーによるシミュレーション
ムー先生によると、このような「高めの住宅ローン」は、ライフプラン全体に大きな影響を与えます。
グラフを用いたシミュレーションでは、住宅購入時に貯金が一気に減少し、その後の貯蓄が停滞。
さらに、子供の進学費用や老後の生活費がかかるタイミングで赤字が発生する可能性が高いことが示されました。
3. 赤字になるタイミングはほぼ確定している
収入が一定の人にとって、赤字になるタイミングは予測がつきます。
多くの場合、子どもの大学進学時（50歳前後）と、定年後（60〜65歳）が山場です。この2回の赤字をどう乗り越えるかを、家を建てる前から想定しておくことが極めて重要です。
4. 教育資金という「見えにくい壁」
4年制大学に2人通わせると、それだけで約800万円の支出が想定されます。
「なんとかなるでしょ」と思っていても、実際には貯金ゼロでローンだけが残っている状態では対応できません。
教育資金こそ、家を建てる前に必ず準備しておきたい費目です。
5. 老後にローンが残るという現実
35歳でローンを組めば、65歳時点でまだ10年のローンが残っています。
仮にそのとき年金が18万円、ローン返済が15万円であれば、残りは3万円で生活することに…。
これは現実的に不可能です。年金生活に入る前にローンを完済する、または減額しておくことが理想的です。
6. 国の制度を「賢く使う」家づくり
国は住宅購入者に対して様々な制度を用意しています。
たとえば「住宅ローン控除」は毎年数十万円が戻ってくる制度ですが、これをただ生活費に消えるお金にしてしまうか、「運用して未来の備えにするか」で家計の安定度は大きく変わります。
7. 住宅ローン控除と児童手当の運用とは？
例えば、児童手当。0歳から18歳まで最大で年間20万円前後の支給が見込まれ、総額で300万円以上になることもあります。
このお金を貯金やNISAに回して資産運用するだけで、将来の教育資金や老後資金に大きく寄与します。「あるけど使わない」「貯めるけど増やす」——この意識が鍵です。
8. 将来の安心を得る3つの具体策
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ローン返済額を収入の30％以下に抑える（理想は月10〜12万円）
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児童手当・住宅ローン控除を「使わずに育てる」資産運用
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将来の出費（教育・老後）を可視化しておく
この3つを意識することで、「建ててから後悔するリスク」は大きく減らせます。
9. 相談相手を持つことの重要性
こうしたお金のことは、「なんとなく」で済ませず、信頼できるファイナンシャルプランナーと一緒に考えることが大切です。
自分たちの家庭に合った支出バランスを知り、「無理のない家づくり」ができるようになります。
10. 本当に大切なのは、背伸びしない家づくり
家づくりは「夢をかなえること」でもありますが、「生活を守ること」でもあります。
ムー先生のアドバイスにある通り、「今の収入でローンが通る」だけではなく、将来の赤字を回避できる設計と計画が求められています。
手が届く範囲の“ちょっと控えめな家”でも、家族が笑顔で過ごせることが一番の幸せです。
▼家を建てる前に、「暮らし」を建てる
今回のコラムでは、実際の相談をもとに「住宅ローンと将来設計の現実」について深掘りしました。
重要なのは、「建てること」ではなく「建てたあとも幸せに暮らせること」です。そのためには、・資金計画の見える化・制度の活用と運用・信頼できる専門家の伴走が欠かせません。
斎藤建設では、FPとタッグを組んだ家づくりを行っており、「暮らしの未来図」から逆算してプランニングします。
もし今、「家を建てたいけど不安がある」という方は、どうかその思いを一度、私たちにご相談ください。夢のマイホームを、安心の未来設計から一緒に始めましょう。
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それでは、また次回のコラムでお会いしましょう！
